腸管憩室（ちょうかんけいしつ）症は、腸管壁の一部が外側に袋状に飛び出す病態であり、その多くは無症状ですが、時に「大腸憩室炎」や「大腸憩室出血」といった深刻な合併症を引き起こします。

腸管憩室（ちょうかんけいしつ）症は、腸管壁の一部が外側に袋状に飛び出す病態であり、その多くは無症状ですが、時に「大腸憩室炎」や「大腸憩室出血」といった深刻な合併症を引き起こします。

薬剤師的考察および薬学的観点からこの疾患を捉える場合、「合併症リスク（特に薬源性）の事前評価」「最新ガイドラインに基づく抗菌薬の適正使用（AMR対策）」「排便コントロールによる再発予防」の3点が核心となります。

1. 薬源性リスクの評価と管理（薬剤師の最重要介入点）

薬剤師が最も介入すべきは、憩室出血や憩室炎を誘発・悪化させる薬剤（誘発薬）のチェックと、処方提案です。

NSAIDs（非ステロイド性抗炎症薬）の管理: NSAIDsはプロスタグランジン合成を抑制し、腸管粘膜の血流低下や微小潰瘍を引き起こすため、大腸憩室出血および憩室炎の発症・再出血リスクを著しく高めます。

漫然としたロキソプロフェンやセレコキシブ等の常用は避けるべきであり、代替薬（アセトアミノフェンなど）への変更や、必要最小限のトリアージを医師へ提案します。

抗血栓薬（低用量アスピリン・抗凝固薬など）の評価: 低用量アスピリンをはじめとする抗血小板薬や抗凝固薬も憩室出血のリスク因子です。

出血発症時には、原疾患（心血管リスク等）の治療天秤にかけ、一時休薬や再開時期について医師とタイトに連携します。

ステロイド・免疫抑制薬: これらは腸管穿孔（穴があくこと）のリスクを高め、憩室炎の症状を不顕性化（隠蔽）させるため、服用患者の腹痛や発熱には最大級の警戒が必要です。

2. 急性憩室炎における抗菌薬の適正使用（AMRの観点）

従来の臨床現場では「憩室炎＝即、抗菌薬（抗生物質）投与」が一般的でした。しかし、『大腸憩室症（憩室出血・憩室炎）ガイドライン2026（改訂第2版）』では大きなパラダイムシフトが起きています。

軽症例（単純性憩室炎）での抗菌薬非投与: CT等で膿瘍や穿孔を伴わないことが確認された急性単純性憩室炎に対しては、「抗菌薬を投与しないことを提案（推奨）」する方針へと転換されました。

憩室炎の本態が感染というよりも局所の閉塞や微小穿孔に伴う化学的・炎症性プロセスであること、また抗菌薬の有無で治癒率や再発率に差がないというエビデンスに基づいています。薬剤師は、患者が「炎症があるのに抗生物質が出ない」と不安にならないよう、適切な病態・処方説明（服薬指導）を行う役割を担います。

重症・合併症例での標的治療: 敗血症、免疫抑制状態、妊婦、あるいは膿瘍・穿孔を伴う複雑性憩室炎では、従来通り抗菌薬が必要です。

大腸菌などの「グラム陰性桿菌」とバクテロイデス属などの「嫌気性菌」の双方をカバーする薬剤（経口ではキノロン系＋メトロニダゾール、注射ではβ-ラクタマーゼ阻害剤配合ペニシリン系やカルバペネム系など）が選択されます。

薬剤師は投与期間（通常7〜10日間）の遵守と、不要な長期化の防止を監視します。

3. 排便管理と再発予防（持続的な薬学的ケア）

憩室症の根底には、便秘などによる「腸管内圧の上昇」があります。活動期の炎症が収まった後は、再発を防ぐための排便コントロールが薬学的ケアの中心です。

緩下剤の適切な選択:

浸透圧性下剤: 酸化マグネシウムやマクロゴール（モビコール）などの水分を保持する下剤が第一選択となります。腸管内圧を無理に高めず、便を軟らかくして自然な排便を促すため安全です。

刺激性下剤の注意点: センノシドやピコスルファートなどの刺激性下剤は、腸管を無理に収縮させて一時的に腸管内圧を高めるリスクがあるため、憩室症患者への漫然とした長期連用は避けるべきです。

整腸剤（プロバイオティクス）の活用: 腸内細菌叢の乱れ（ディスバイオシス）が憩室炎の発症に関与しているとされるため、酪酸菌や乳酸菌などの整腸剤による腸内環境の維持が推奨されます。

生活習慣へのフィードバック: 十分な水分摂取、食物繊維の豊富な食事、適度な運動を患者へ指導します。