従業員の負担軽減を実現する手法として、タスクシェア（および関連するタスクシフト）が注目されています。
これらは特に「医師の働き方改革」などの文脈で急速に普及していますが、一般企業の業務効率化にも応用可能な考え方です。
それぞれの定義と、負担軽減につながる仕組みを整理します。
タスクシェアとタスクシフトの違い
「誰に業務を割り振るか」によって、大きく2つのアプローチに分かれます。
タスクシェア（業務の共同化）:
定義: 同一職種内、あるいは複数の職種間で、特定の業務を分担・共有すること。
仕組み: 1人に集中していた過度な業務量をチームで分け合い、労働時間の平準化を図ります。
タスクシフト（業務の移管）:
定義: 専門性の高い職種が担っていた業務の一部を、他の職種に完全に引き継ぐこと。
仕組み: （例：医師から看護師へ、看護師から事務スタッフへ）資格やスキルに応じた最適な配置を行い、高スキル人材が本来の専門業務に集中できる環境を作ります。
負担軽減による主なメリット
長時間労働の是正: 特定の個人への依存（属人化）を解消し、残業時間を削減できます。
専門性の発揮: 付随的な定型業務を他へ回すことで、従業員が本来注力すべきコア業務に集中でき、モチベーションの向上が期待できます。
柔軟な働き方の実現: 業務をチームで共有（シェア）しているため、急な休暇や育児・介護との両立がしやすくなります。
組織の継続性向上: 特定の人がいないと業務が止まるリスクを回避できます。
導入に向けた具体的なステップ
業務の棚卸し: 現在の業務内容を可視化し、「その人でなければできない仕事」と「他の人（またはAI・ツール）でもできる仕事」に分類します。
マニュアル・手順の標準化: 誰が担当しても同じ品質で遂行できるよう、プロトコールの作成や手順書の整備を行います。
教育・トレーニング: 業務を引き受ける側のスキルアップ支援や、責任の所在を明確にするルール作りが必要です。
医療分野での具体的な事例やガイドラインについては、厚生労働省のタスク・シフト/シェア推進ページで詳細な検討資料が公開されています。
